すでにサイトには問い合わせのメールをしてあったのだ。
対する返事は早く、「問い合わせを受け付けました。現地のサポートスタッフが調査するのでお待ちください」とのこと。
この間に色々調べてどうやら詐欺だと判明したので、次にはキャンセルを申し出たのだ。
この返事も早かった。「発送後のキャンセルはできません。ご了承してください。」
ご了承してください。すいぶん強引だな（笑）しねーよ。
まぁそう簡単にいかないことは、覚悟していた。
同系列の被害者の話を参考に、少し威圧的な文面でいってみる。
メールでのやりとりのポイントは、専門用語を使う、警察、捜査という言葉を出す、しつこく食い下がる、など。
単なるゴネよりも、きちんと弱点を突いた方がいい。
私の場合、「もう発送してしまったのでキャンセルができない」とのことだが、その旨がサイトに書かれていない。これは商品取引法11条1号・4号に違反しているとのことだ。
また商品を受けって８日以内のキャンセルは、有効。商品取引法15条の2第1項。
そして、「注文直後発送の準備に入ると返品できない」ということは返品の機会を与えない不合理な定めとして、信義則上無効。民法1条2項。
このメールの後で気づいたが、担当する宅配会社が「国際郵便株式会社」となっていた。情報、皆無。
ダメ押しで、この件も突っ込んだメールを送っておく。
返信が来なくなった（笑）
これも常套パターンだ。つまり、否を認めているということにもなる。
これからもしつこくメールするつもりだが、できることはまだある。
消費者センターか警察かサイバー警察に相談すると、適切なアドバイスが貰えるとのこと。
これらはどこも、場所によってかなり対応が違うらしいが、警察はあまり親身になってくれない傾向があるというので、まずは消費者センターかサイバー警察に相談してみようと思う。
それと、カード会社。
これも会社によって対応は様々らしいが、明らかな詐欺の場合、何らかの対処をしてくれることがあるとのことなので、言うだけ言ってみることにする。
こんなんで一日潰れてしまった。
ホントに忌々しい。
